チャットレディとして働いている方や、これから始めようと思っている方の中には、「チャット中にスクショされたらどうしよう」という不安を抱えている方が多いと思います。
ネットの世界では情報が驚くほど速く拡散するため、スクショされた写真や動画がネットに出回ってしまうと、噂や誤解が広まる可能性があります。一度ネット上で拡散されたものはあっという間に広がってしまうリスクがあるので、注意しなくてはなりません。
ましてやチャットレディで裸姿の写真や動画だったら、拡散スピードも早く、あっという間に広まってしまうでしょう。
- あなたの上半身裸の姿が顔もわかる画像が拡散
- 下着姿で写ってる動画が拡散
- 男性の要求に応じて「オナニーシーンの動画・画像」が拡散
- 顔がバッチリわかる画像・動画で上半身肌がの姿が拡散
どのシーンもSNS・ネット上で拡散されたら最悪です。
いずれのシーンもチャットレディとして働いていれば、普通にあることです。もちろん下半身については映すことはNGなので、スクショされることはありませんが、上半身裸姿や下着姿の写真が動画がスクショされることはあり得ます。
また、周りにチャットレディをしていることを知られたくない人もスクショ対策は徹底する必要あります。チャットレディの仕事自体は違法なわけでもなく、決してやましい仕事ではありませんが、自分のプライバシーを守ることは大切なことです。
「スクショ」とは、「スクリーンショット」の略語で、パソコンやスマートフォンなどの画面に表示されている内容を静止画像として撮影することを指します。通常、特定のキー操作(たとえばWindowsでは「Windowsキー + PrtScn」、Macでは「Command + Shift + 3」など)を行うことで、スクリーンショットを撮影することができます。
現在ではスマホのカメラが高性能化しており、パソコンのスクショ機能を使わずにして、高品質な画像がスマホで撮影できてしまうため、スマホを使ったチャット中の画面・動画を盗撮されるリスクが高いです。悪い意味で気軽に撮影できてしまうため、男性客も軽い気持ちで撮影してるケースが少なくありません。スクショした画像や動画を拡散目的で撮影するような悪質極まりない客はごく一部ですが、それでも拡散されなければ良いわけではなく、スクショは絶対にNGです。

チャットレディとして働くなら「スクショ対策・盗撮対策」について徹底しなくてはなりません。
あらかじめて対策を講じておけば、ある程度防止することできるので、以下にあげる対策を心がけてください。
- 個人的に保存して楽しむ
- アダルトサイト等へ販売してお金を稼ぐ
- 個人的な嫌がらせに使う
このような理由でスクショされることがほとんどです。
具体的に説明していきます。
ライブチャットはお金がかかるため、スクショ保存で少しでも安く済ませようというセコい考えがある男性がいます。
「できれば毎日のように〇〇ちゃんとチャットで楽しみたいけど、お金がもったいない・・・・」
だったら、スクショして画像・動画を保存しておけば、週に何度かはそれだけで我慢しよう。
こんな感じで保存する男が多いです。セコイ根性していますね。
ただ、第三者へ拡散するわけではないので、被害としては最小限になるでしょう。
これはとても悪質で、保存した画像・動画を有料で販売するためにキャプする場合があるのです。この場合は、個人的な楽しみとかではなく、完全にお金目的で盗撮しています。この被害に遭うと本当に最悪で、あなたの裸姿がネット上に拡散する可能性があります。非常に悪質極まりない行為なので、厳正な対応が求められます。
ストーカーまがいのユーザーから裸の画像・動画を理由に個人的な付き合いを迫ってくる輩もいます。
最初はとても優しく紳士な対応をしていたファンだったのに、ある時を境にスクショした画像・動画を使って嫌がらせしてくるのです。
大手のチャットレディ会社は、スクショや動画のネット流出を防ぐために、画面上に会社のロゴマークや会員IDを表示するなどして流出対策を実施しています。このような対策は、スクショが流出した場合に犯人を特定しやすくするためです。
女性が被害に遭ってしまったら、ライブチャット会社のイメージダウンに繋がってしまいます。女性が安心して働ける環境を用意することがライブチャット側の役割になるので、スクショ対策に力を入れています。
しかし、スクショ対策についてはイタチごっこ的な側面があるため、運営会社の対応へ過度な期待を寄せるのはやめましょう。自分の身は自分で守ることが求められます。
海外のライブチャットサイトの利用を促す事務所もあるようですが、海外のサイトはリスクが高くなります。例えば、運営者が不正な方法で利益を得ようとするケースもありますし、ユーザー自身のモラルも低い可能性があります。
安易に稼げるとか事務所が勧めたということで、海外のサイトを使ってチャットするのはやめましょう。そもそも法的にグレーな部分もあるようなので、安心できる国内の大手ライブチャットサイトに限定することを推奨します。
スクショを完全に防ぐことは無理
現時点では、スクショを完全に防ぐ方法はありません。
パソコンやスマートフォンには、スクリーンショット機能が搭載されています。
また、カメラやスマートフォンでパソコン画面を録画することも可能です。
これらは、男子客がバレないように操作することで撮影できてしまうため完全い防ぐことはできません。
したがって、悪意のある男性会員からスクショを完全に防ぐことは不可能なのです。
では、どうすれば良いのかということですが、具体的な対策をご紹介します。

ネット上で自分の顔を出すことに不安を感じるなら、できるだけ顔出しを避けることをお勧めします。
ただし、顔を出すことが稼ぎやすいという事実もあります。特に声や話術に自信がない場合は、一般的には顔出しすることが推奨されおり、稼いでいる人の多くが顔出しでチャットしています。
最近では、マスクつけることが一般化しており、マスクで顔の半分程度を隠すことができれば身元特定をある程度防止できます。そのため、マスクをつけたまま勤務するのはとても有効です。
顔出しで仕事するなら、ウィッグ着用・濃いめのメイクなど、普段と全く違う印象になるようメイクすることです。
光の当て方にも注意して、知人が見ても自分だと気付かれないレベルまで変装することです。
チャットレディ事務所には大抵メイク道具や変装用の小道具が用意されているので、それらを利用してチャットレディとして働く際は変装しましょう。
パーティチャットは、複数人で同時にチャットを行うため、誰が参加しているかわかりません。
そのためプライバシーが保護されず、スクショや動画撮影などのリスクが高まります。
さらに、スクショされた画像・動画が流出しても、犯人探しが難しくなるのでパーティチャットは注意しましょう。
少なくともパーティチャットで顔出しするなら、裸はナシにするなど工夫したほうが良いです。
チャットレディとして働く上で、アダルト要求をする男性会員が多いことは事実です。稼ぎやすいジャンルもアダルトです。
アダルトで「裸を見せる」なら「顔と体を一緒に映さない」ことです。
仮に悪質な客に体のスクショを撮られたとしても、顔が映っていなければ個人が特定される心配はありません。
男性会員は「顔を見せてくれたらもっとお金を使う」など、言うかもしれませんが、その言葉に踊らされないようにしましょう。今自分がチャット上に映っている画面がスクショされたとしたら、どうなるだとう?と常に考えながら仕事してください。
例えば、自分の裸体を公開する場合には、顔を隠すことでプライバシーを守ることができます。また、撮影する場合には、顔を隠すためにマスクや帽子を着用する、もしくはアングルを工夫することで、顔を映すことなく裸体を映すことができます。
スクショされた画像・動画の流出はとてもつもないリスクです。
男性への抑止効果もある「チャットレディスクショ対策」はチャット画面の背景に、「日付のわかるデジタル時計」や「カレンダーと時計」のどちらかを映すようにすることです。
できればあなたの身体のすぐ後ろで、切り取りできない範囲内に「日付・時刻」が一緒に映るようにセッティングするのです。
そうすれば配信の日付・時刻が明確になり、流出した画像・動画がいつのものか簡単に特定できます。これによって、流出させた相手を特定し、法的な責任を訴えることができますし、通報や削除依頼も迅速じ行うことができます。
毎日多くの人を相手にチャットしていると、いつの配信だったかを思い出すことはとても困難です。
日付・時刻が一緒に映っていることで、チャットレディの男性ユーザーは「この人はスクショ対策してる」ということをすぐ認識します。このことによって悪質なユーザーが自ら避けるというメリットもあります。
この対策は非常に有効なので是非、今すぐ実践してみてください。

ネット上に他人の顔写真を無断で公開する行為は、以下の犯罪に該当する可能性があります。
- 肖像権侵害: チャット中の画像・動画を勝手にネット上に晒す行為は、肖像権侵害に該当するでしょう。
- 名誉毀損: 画像や動画を晒すだけでなく、誹謗中傷を書き込んだ場合は、名誉毀損が認められる可能性もあります。
- 著作権侵害: ネット上にすでに公開されている画像であっても、それを別の場所に無断転載する行為は、著作権侵害にあたる可能性があります。
このようにチャット中の画像・動画を盗撮しネット上に晒す・販売する行為は完全に犯罪行為です。万が一客からスクショ被害に遭ったら毅然とした態度で挑み、法的な責任があることを加害者へ知らしめるできです。
そのためにもまずは事務所へ相談し場合によっては専門家へ依頼するのが良いでしょう。